病気になっても気持ちよく働ける職場環境を創っていく

2017.12.25 (月)

車椅子ライフデザイナーのまおうです。職場における従業員の身体状態を知ることは大きな課題です。定年退職になる65歳までの間、誰もが健康で仕事に臨めるわけではないでしょう。私は交通事故に遭い車椅子生活をすることになりましたし、周囲のメンバーにはガン治療をしている人やメンタルの病気にかかっている人などもいます。今後は、病気にかかっても働きやすい環境を創っていける職場が望まれます。

職場は病気=ネガティブ=仕事に支障が出ると思ってしまいがち

以前の職場で、週2回の人工透析をしなければならない従業員が着任されました。着任前は、病気のために仕事に支障が出るのではないかと周囲は思っていました。本人とお会いしたことのないのにも関わらず、病気によって仕事に影響が出るのでは?とついついネガティブな見方になっていました。

 

本人が着任していろいろとお話しすると、週2回は必ず通院はしなければならないものの、それ以外は柔軟な働き方ができるとの事。もちろんご本人が持病をあることによって、少し遠慮気味な雰囲気も感じました。自分は会社に迷惑をかけているのかもしれないという意識が出てしまうのでしょう。

 

彼とはその後、職場でいろいろと話す仲になり、今まで知らなかったことが徐々に分かってきました。病気になってから、今日に至るまでの経緯などもお聞きすることができました。彼は病気になったことで、役職が課長から担当者へ下がったものの、治療優先の仕事体制をつくれているので助かっているとの事でした。

 

残念ながら、彼が課長をやり続けながら治療も続けられるような体制はとれていません。なぜなら大半の日本企業においては、彼と同様に男性の育児休暇・育児勤務や女性が結婚・出産をしても管理職になれるような仕組みが出来上がっていないのが実情だといえるでしょう。そのため、一度大きな病気にかかってしまうと、役職を外されてしまうようなことが起こってしまうのかもしれません。

大多数の立場が有利に働く考え方は時代遅れだと認識したい

こういったことが起こる原因は、大多数の立場が有利に働く考え方にあると思っています。管理職になっている人は男性がほとんどです。企業戦士として働いてきた経験から、上記のようなことがあると、どうしても仕事には支障が出るというネガティブな見方として捉えてしまう傾向があります。

 

しかしそんな考えは時代遅れです。企業はダイバーシティをきちんと考えていく時代に入っているはずです。企業経営をしていく上で、従業員とのコミュニケーションを通して、少数派の意見にも耳を傾けていくような職場環境こそが働きやすさにつながるにちがいありません。

 

会社の考え方を変えていくだけで、多少のハンデがありながらも頑張ろうとしている人がいる限り、優秀な従業員としてフルに発揮できるのではないかと思っております。そこが今後の企業の在り方だと思っております。そのためにも多くの人に柔軟な考え方をもっていただくことが、企業における教育の重要なポイントとなるでしょう。

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