車椅子ユーザーの採用の前にオフィスのバリアフリーのチェック

あなたのお店の『バリア解消』請負人

バリアフリースタイル代表の白倉栄一です。

 

今回お伝えしたいことは、

企業において、障害者雇用の法定雇用率を

確保することは重要なことですが、

採用後の受け入れ態勢を

きちんと作っておくことも重要です。

 

つまりオフィスのバリア解消が

欠かせないポイントになります。

 

せっかく採用したとしても、

障害者の働きやすい環境になっていなければ、

どうしてもトラブルが生じてしまうでしょう。

車椅子ユーザーにとって設備のバリアは厳しい

車椅子ユーザーの場合は、

設備がきちんと備わっていないと

働きにくくなってしまう可能性があるでしょう。

 

段差があるとか、スロープが急すぎるとか、

通路にいろいろな荷物が積んであって

スムーズに動けないとか、

いろいろなバリアが意外にあるものです。

 

そのために入社した後におけるオフィスが

障害者でも働きやすい職場になっているかの

チェックが必要となるでしょう。

 

もちろん身体障害者ばかりではありませんが、

例えば車椅子利用者であれば、

ある程度、通勤時間・通勤手段～

社内の設備（トイレ・駐車場など）

～仕事場の設備（机・通路など）

～チームメンバーとのコミュニケーションなどを

事前にきちんとしておく必要があるでしょう。

 

せっかく入社したものの

専用のトイレがなかったり、

通路幅が確保されていなかったりすれば、

今後勤務していくことに不安が募るでしょう。

 

意外とこういったことは、

入社してもらう前から

当事者目線でチェックする必要があります。

 

なぜなら一般の人がチェックしたところで

実際に車椅子で生活していない人にとっては

全く分からないことばかりです。

 

そこで大丈夫だろうと採用してしまうと

間違いなくトラブルになることもあります。

当事者目線のチェックが必要不可欠

なぜトラブルになってしまうのでしょうか？

 

私自身車椅子生活をしているので、

目的地に行く際に、

一般の方々がバリアフリーかどうかの情報を

事前に教えてくれることもあります。

 

本当にありがたいことです。

 

でも当然大丈夫だろうと思っていると

実際に「これは使えない」というような

ケースは結構多いものです。

 

それだけに当事者目線で

チェックできる調査をおすすめします。

 

特にトイレについては、当事者でないと

なかなか分かりにくい面があります。

 

トイレの中のスペース・手すりの高さなどは

意外と建築業者におまかせをしても、

どうしてこんなトイレになってしまうのかと

驚く場合もあります。

 

その点は私がお伝えしている

「業者も知らない！

バリアフリートイレ設置ノウハウ」（PDF）

において、

一度確認していただけるとよく分かると思います。

 

もしオフィスにおいて、

事前にバリアのチェックが必要であれば、

いつでもご用命ください。

 

車椅子ユーザーを採用しても、

仕事のしやすい環境をつくっていくための

アドバイスを実施いたします。