店舗の課題解決には店舗発の教育だから効果がある

あなたのお店の『バリア解消』請負人　白倉栄一です。

 

店舗におけるお客さまへのサービスレベルを

維持・向上しつづけていくためには、

どうしても教育が欠かせないでしょう。

 

でも実際に企業において

教育を実施したいと思っても、

なかなか時間が作れない、

コストがかかってしまうと考えてしまい、

先送りになってしまうことが

往々にしてあります。

 

それでも、何とかして早く課題に着手しないと

いつまで経っても解決しないでしょう。

 

そこでどうやって運営していけばいいのか、

ちょっとしたコツをお伝えします。

教育は時間・機会・コストがムダと考えたらできない

こんな状況で悩んでいらっしゃいませんか？

 

例えば、従業員数が200名いたとします。

そこで1回あたりの教育時間が

1時間だと考えただけでも、

従業員の200時間を教育に回すことになります。

 

1時間当たりの時給単価が1000円と考えれば、

20万円の経費がかかることになりますし、

セミナーハウス等の会場を借りることになれば、

さらにお金がかかることでしょう。

 

そこでよく考えてしまうのが、

20万円＋αがあればどれだけ売上が上がるとか、

逆にその教育を実施しなかったら、

どれだけ経費が削減できることかと、

店舗経営に携わっている側は、

ついつい考えてしまいがちです。

 

それが教育におけるバリアをなっています。

 

もちろん短期的な見方をすれば

そうかもしれませんが、

長期的に考えれば、その20万円をケチったせいで、

従業員のスキルアップが

できないままになっています。

本部からの教育だけでは足りない。店舗には店舗の課題がある

そういう状況を打開するにはどうしたらいいか？

 

まずは教育時間を短縮してみることを提案します。

 

普段の仕事をしている人が1時間業務から外れて、

教育に参加するのは難しい場合があります。

 

それならば、半分の30分教育になったら

どうでしょうか？

 

これが意外と不思議と参加しやすくなるんです。

 

そのため私が店舗教育に

30分のプログラムをいくつも作りました。

 

せいぜい長くても

45分のプログラムを実施しておりました。

 

もちろん本部発の教育プログラムも実施しますが、

店には本部の課題とは違うものが存在しています。

 

だからこそ店の課題に特化した教育が必要になり、

それを店舗オリジナルの教育プログラムを

いろいろと実行していました。

 

特に従業員向けのクレーム対応研修や

電話対応研修などは、

マニュアルを読んだだけでは理解はしても

いざ実践に結び付かないため、

あえて実践型の研修を計画していました。

 

意外と実践型だとお客さま役と従業員役に

分かれて演じるので面白く教育できました。

教育責任者は課題解決のために何をするか考える

オリジナルの教育は大変ではないか？

と思うかもしれません。

 

確かに簡単ではありません。

 

とにかくいろいろな本を読んだり、

ネットから情報を得たりして、

何が従業員向けに適しているのかを

考えました。

 

もちろん実際に教育をやったからといって、

すぐに効果が出るとは限りませんが、

効果は少しずつ出てくるものです。

 

そして職場環境が良くなったり、

顧客満足度調査で評価が高くなったりしました。

 

ぜひ少ない時間で効果の高い

オリジナルのプログラムを作ってみては？

 

たまには本部とは違ったオリジナルの教育を

つくってみるのもおもしろいものです。