車椅子でも利用できるバリアフリー化は情報発信がポイント

あなたの会社の『バリア解消』請負人　白倉栄一です。

 

今後、店舗等でバリアフリー対応を考える時に押さえておいた方がいいポイントをご紹介します。

 

そこで車椅子利用者が外出する際に何を望んでいるかです。

 

まずは一番のニーズである「トイレ」に着目するといいでしょう。

 

都内に出かけたときに「車椅子で利用できるトイレはどこにあるのか？」を必ず調べます。

 

最近は多目的トイレマップなどのサイトが充実しているために、ネットを通して多目的トイレの有無はチェックできるかもしれません。

 

でも重要な点はその情報を通して「車椅子で使えるかどうか」です。

 

そこまで踏み込めるかどうかによって、明暗が分かれるでしょう。

 

今回はそのポイントをお伝えします。

せっかくバリアフリー化にしたはずが設計ミスによるトイレなどがたまにある

なぜかと言いますと、一番真っ先に考えられるのが「設計ミス」です。

 

都内のあるコンビニを利用したときのことです。

 

多目的トイレが設置されているという情報を手にしました。画像も確認しました。

 

ところがいざ現地に行ってみると使えません。

 

画像は間違っていませんでしたが、明らかに撮影角度が悪く、いかにも使えるように見えるものでした。

 

つまり画像だけでは分からない場合があります。

 

実際に使えなかった理由は、車椅子利用者はトイレ自体が狭すぎてドアを閉めることができない点です。

 

トイレ内で車椅子を回転させるスペースもありませんでした。

 

さすがにドアを閉められない状態ではどうにもなりません。

 

つまり車椅子で入れるだけのスペースを確保していないことが問題でした。

 

もしかしたら便座・流し台の場所などを工夫すれば、人によっては使える可能性もあったので、お金はかかるものの改修工事をしていただけることを願うばかりです。

 

次に考えられるのが「設備の有無」です。

 

障害レベルは様々です。

 

そこで付帯設備としてユニバーサルベッド・オストメイト・ベビーベッドなどによって使える人が広がる可能性があります。

 

当然、企業側のコストの課題がありますので、いろいろな機能のものをつけたくてもつけることができないケースもあるでしょう。

 

それであれば付帯設備には何があるのかを明確にすることと画像や間取りがあると助かります。

 

活字だけではさすがにイメージできないことはたくさんあります。そのためにも「見える化」にすることで、利用者側の判断がしやすくなるでしょう。

 

一番最悪なケースは、事前にホームページなどで確認したにもかかわらず現地に行って使えなかったことです。

 

そうなる前にきちんとした情報をホームページ等で掲載するのがおすすめです。

基準がないだけに曖昧なバリアフリー情報が多いのも事実

最近は残念ながら曖昧になっていることが多いです。

 

飲食店の検索サイトで「バリアフリー」の検索ができるようになってきたのはありがたいことです。

 

しかしバリアフリーの掲載基準がないために、バリアフリーと掲載されていながら「階段の上にエレベーター」「多目的トイレがない」なども生じています。

 

これでは何がバリアフリーなのか疑ってしまうでしょう。

 

もちろん誰もがバリアフリーの知識を知っているわけではありませんので、トラブルが発生しやすいポイントなのかもしれません。

 

むしろ車椅子利用者、つまり当事者の目線を取り入れることで、正しい情報をホームページなどで公開されることをおすすめします。

 

超高齢化社会においては、車椅子でもおいしいものを食べたいとか欲求はあるでしょう。

 

そういった欲求を叶えてあげるような素敵な店が増えることを願っております。